レンタルスペース業界の2021年上期を振返り | ニーズの変化と各社の取組み

＜2021年9月24日配信＞

2020年、コロナ禍の影響を受け、人々のライフスタイルは変化しました。

レンタルスペース業界においては、2020年2月から予約キャンセルが相次ぎ、レンタルスペースビジネスに取り組む事業者は従来型の成功パターンを捨て、新たなライフスタイル、変化したニーズへの適応が求められました。

リアルからウェブへ
オフィスではなく自宅で
大人数利用から少人数利用へ
価格重視よりも安全性重視
都心より自宅近く

2021年に入っても、コロナ禍の終息は全く見えない状況が続いておりますが、4月〜9月において、各社から様々な取組みが開始され、急成長するプロダクト・サービスも見られるようになりました。

本記事では、レンタルスペース業界のトピックや各社の取組みをご紹介させて頂きます。

“テレワーク専用”
個室ブースの販売が好調

▼テレキューブ

「テレキューブ」は、ブイキューブ社が提供する個室ブースです。遮音性の高い完全個室で、電源やWi-Fi環境も完備されているため、テレワークを行う場所として最適です。2021年8月に同社が発表したIR資料によると、駅や空港、ビルエントランスなどの公共空間向けに300台以上が設置され、”今後も堅調な進捗を見込む”としています。

▼PaO（パオ）

「PaO（パオ）」は、クルトン社とタック・ハイテクウッドグループが共同開発した個室ブースです。防音性の高さや電源・Wi-Fi環境の完備はもちろん、デザイン・サイズが豊富で、スマートロックの設置も可能です。

空室・空き床にPaOを設置し、第三者にレンタルスペースとして有料で貸し出すことにより、空室・空床の収益化を図ることができます。さらに、利用者の集客や問い合わせ対応、清掃作業など、貸し出す際の運営業務はクルトン社（メトロミニッツ）にすべて委託することも可能です。

2021年1月から販売を開始し、ファミリーレストラン、オフィスビル、シェアハウス、商業施設など様々な空間に導入して頂き、販売台数は100台を突破。2022年3月までに300台を突破する見込みです。

※テレワーク専門の個室ブース「PaO」のお問合せは本ページ上部「お問い合わせ」「無料オンライン面談」からご連絡ください。

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狭小スペースが連日盛況

▼テレスペ

テレスペは、テレワーク・テクノロジーズ社が提供するワークスペースのシェアリングサービスです。1日990円、4時間2,200円などの短時間からレンタルできるプランに加え、月額24,800円で都内の運営スペースが使い放題というサブスクリプションサービスも展開。テレビやネットニュースにも多く取り上げられ、今後の成長が期待されています。

▼ミニマルワークスペース

テレワークとZOOMの普及により、レンタルスペースのニーズは変化しました。それにより、収容人数が大きく、利用単価の高いスペースは予約が入りにくくなった一方、安く借りられる1〜3名程度の小さなスペースの予約が急増しました。